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2014流行語大賞にランクインした50語の内の『な』『は』行。

kage

2014/12/02 (Tue)

Arikaあいうえお5


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2025年問題
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団塊の世代 75歳 負担増が問題に!

2025年問題がささやかれています。25年は、団塊の世代が75歳以上の後期高齢者になる年です。日本は急速な高齢者が問題でした。しかし25年以降は、2200万人、4人に1人が75歳以上という超高齢社会が到来します。これまで国を支えてきた団塊の世代が給付を受ける側に回るため、医療、介護、福祉サービスへの需要が高まり、社会保障財政のバランスが崩れる、とも指摘されています。

1947~49年(広くは51年)生まれは、団塊の世代と呼ばれます。約七百万人(広くは一千万人超)と人口も多く、消費文化や、都市化などを経験した戦後を象徴する世代です。

■まずは2015年

団塊の世代はまず、15年に65歳以上、前期高齢者になります。これは2025年問題前の「2015年問題」ともいわれています。この後、二五年に向け、急速に高齢化が進んでいきます。

25年には、団塊の世代が75歳以上となるため、10年に11・1%だった75歳以上人口の割合は、25年には18・1%に上昇します。25年を境に、75歳以上人口は2200万人超で高止まりします。現役世代(15~64歳)が減少するため、60年には四人に一人が75歳以上という超高齢社会になります。このため、10年には現役世代五・八人で75歳以上一人を支えていたのが、25年には三・三人、60年には一・九人で支えることになります。

■医療・介護リスク

高齢になれば、疾病などにかかるリスクも高まります。生涯医療費の推移を見ると、75~79歳でピークを迎えます。また、70歳以降に生涯の医療費の約半分がかかることが分かります。介護はどうでしょうか。要介護(要支援)になるリスクは75歳から上昇し、85~89歳では、半数が要介護の認定を受けています。また、認知症高齢者も25年には470万人になる、と推計されています。しかも、75歳以上の一人暮らしの高齢者数は、男女ともに増え続けます。25年には290万人、特に女性では四人に一人が一人暮らしの状態です。

■給付とのバランスは
社会保障と税の一体改革時の推計では、一二年度と二五年度(改革後)の給付費を対国内総生産(GDP)で見ると、年金は11・2%から9・9%に下落します。一方、医療は7・3%から8・9%へ上昇。介護は1・8%から3・2%へほぼ倍増する見込みです。介護・医療の負担と給付が大きな問題であることが分かります。このため、高齢者の保険料負担を見ても、後期高齢者医療は月5400円から6500円へ上昇します。また、介護では月約5000円が8200円にもなります。介護保険料は月5000円が負担の限界ともいわれ、深刻な問題です。

高齢世代だけでなく、現役世代の負担も重くなります。そこで、消費税率の引き上げのほか、高所得の高齢者への社会保障や税での負担増を進めています。しかし、増税と給付削減は、若年世代ほど負担が重くなり、高齢者になったときには給付が十分ではないという結果にもなりかねません。

2025年問題は、単年で終わる話ではありません。団塊の世代が65歳以上になる15年、四人に一人が75歳以上の超高齢社会が到来する25年。それぞれの節目になる年が2050年なのです。


Arikaあいうえお6


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壊憲記念日
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「壊憲記念日」とは読んで字のごとく、「憲法が壊された日」を指します。

安倍政権の集団的自衛権限定容認の閣議決定に対して、それに反対する人々が閣議決定が発表された7月1日をこのように呼んでいます。

■なぜ「憲法が壊された日」なのか?

なぜ7月1日が「壊憲記念日」と呼ばれているのかを理解するためには、「集団的自衛権」について理解する必要があります。政治家が一般に「自衛権」という言葉を使った場合、それはだいたい(大抵の場合)「個別的自衛権」を意味していることが多いです。「個別的自衛権」というのは、個別に自衛をする権利ですから、それぞれの国や地域が自分たちの身を自分たちで守る権利ということになります。

「もし他国から攻撃を受けた場合は、自分の身を守る為に反撃しても良いよね」というのが世界の常識のようになっています。個人で言うところの「正当防衛」のようなものです。

「個別的自衛権」が、個別に防衛をする権利ですから「集団的自衛権」は集団で防衛をする権利ということになります。つまり、「同盟国が攻撃を受けた時でも、自国が攻撃を受けたかのように反撃して良い」というのが集団的自衛権なのです。

7月1日安倍政権は次の三つの条件を見たした場合において、「集団的自衛権」の行使を認めました。

①密接な関係にある他国が武力攻撃をうけ、国民の生命、自由、幸福追求の権利が根底から覆される明白な危険がある

②国民を守るために他に適当な手段がない

③必要最小限度の実力の行使

しかし、「集団的自衛権」の行使は日本が憲法9条で禁じている「武力の行使」にあたるのではないかということで大きな論争になりました。

当然、反対派は「集団的自衛権」の行使は憲法に違反しているという立場ですので、安倍政権が憲法9条をないがしろにした日として7月1日を「壊憲記念日」と呼んだのです。


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バックビルディング
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積乱雲が風上で連続して発生し、風下では雨が激しく降り続ける現象。風上(後方)の積乱雲が、ビルが林立するように並んで見えることから名づけられた。通常の積乱雲は極めて狭い範囲に1時間当たり20ミリ程度の雨を降らせ消滅するが、バックビルディング現象では次々と積乱雲が発生し、1時間に100ミリ前後の猛烈な雨を比較的広範囲に降らせ続ける。その発生時間や場所を予測するのは困難とされている。日本では、2013年7月に山口・島根県などで、また14年7月に沖縄県や新潟県で被害をもたらした豪雨などが、積乱雲のバックビルディング現象によるものとみられている。


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ハーフハーフ
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ソチ五輪フィギュアスケートの女子シングルで6位だった浅田真央選手が2月25日に帰国し、外国特派員協会で記者会見の際の言葉。





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ビットコイン
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ビットコイン(英語: Bitcoin)とは、公共トランザクションログを利用しているオープンソースプロトコルに基づくPeer to Peer型の決済網及び暗号通貨である。インターネット上で使われている仮想通貨である「ビットコイン」にに対する関心が、急速に高まっている。日本のマスメディアは、これをどう評価するかについて態度を決めかねているが、概して言えば、ネガティブなスタンスだ。よくても「まったく斬新なものだが、今後の成り行きが注目される」とか、「規制・監視が必要」などという類の、腰の引けた扱いだ。悪ければ「きわもの」「詐欺」「犯罪の道具」「投機の手段」であるとされる。「したがって取り締まるべきだ」という結論になる。

こうした評価の根底にあるのは、「責任ある主体が発行・管理しない通貨など、広まるはずはない」「どこかに技術的または経済的な欠陥があるに違いない。だから、ビットコインを所有したり使用したりしていれば、いつか大損害を被る」という考えだ。しかし、実は、深刻な攻撃を受けているのは、既存の社会制度なのである。ビットコインの意義をそうした視点から取り上げたものは、私の知るかぎりでは、日本のマスメディアにまだ登場していない。また、ビットコインの潜在的可能性に注目し、それが社会をいかに改革しうるかを論じたものもない。

ただ、正確に理解することから出発しよう。

この数ヵ月間に、ビットコインに関するニュースが、いくつも立て続けに報道された。

2013年12月5日、中国人民銀行は、金融機関に対し、ビットコインを使った金融サービスの禁止を通達し、通貨として流通させない考えを伝えた。これにより、ドルに対するビットコインの交換価値が急落した。

2月10日、大手両替業者Mt.Gox(マウントゴックス)がハッカーの大規模なサイバー攻撃を受け、引き出し停止を余儀なくされた。

2月13日、薬物販売サイト「シルクロード2.0」がハッキングされ、総額270万ドル(約2億7500万円)相当のビットコインが盗み出された。

これらのニュースは、ネガティブなニュアンスで報道された。「ビットコインの弱点が浮き彫りにされた」と解説しているものもあった。


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昼顔
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『昼顔』とは、フジ局の番組『ノンストップ!』が「社会現象になりつつある」として特集した女性の行動に対する造語「平日昼顔妻」が由来になっており、カトリーヌ・ドヌーヴ主演映画『昼顔』の、貞淑な妻である影で昼間に売春をするヒロインのように、夫がいない平日昼間に不倫をする主婦のことを言う。

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『昼顔〜平日午後3時の恋人たち〜』(ひるがお へいじつごごさんじのこいびとたち)は、2014年7月17日から9月25日まで毎週木曜日22:00 - 22:54に、フジテレビ系の「木曜劇場」枠で放送された日本のテレビドラマ。主人公を演じる上戸彩は前年1月期に放送された『いつか陽のあたる場所で』以来の主演。全11話。

今作は前述の仏・伊合作映画『昼顔』をオマージュしたオリジナル作品である。平均視聴率13.9%に加え、タイムシフト視聴率(録画再生視聴率)でも7.8%を記録し、同年6月30日 - 9月28日の記録としては『HERO』に次ぐ2位となった。第82回ザテレビジョンドラマアカデミー賞で脚本賞ほかを受賞した。

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